企画広報委員会からのお知らせ


日本水産学会勉強会「震災からの復興―水産研究に求められる視点―」の開催について
海岸構造物(防潮堤)敷設(嵩上げ)に関連した情報提供
2010年 水産をめぐる5大ニュース募集
2009年 水産をめぐる5大ニュース募集
2008年 水産をめぐる5大ニュース募集
勉強会「水産業のこれからを考えるI,II」
電子ジャーナル日本水産学会誌のアーカイブについて
「FISHERIES SCIENCE」が閲覧できる電子ジャーナルサイト(Blackwell Synergy)の利用と登録方法
2007年 水産をめぐる5大ニュース募集
日本水産学会誌企画記事ならびにホームページに求められるもの
高校生による研究発表
日本水産学会誌が電子ジャーナル化されました!
国立情報学研究所論文検索の新システム「CiNii」
日本水産学会誌の記事
(特集,座談会,水産研究のフロントから,話題,新刊書紹介)
の企画案募集について
企画広報委員会の発足について


日本水産学会勉強会「震災からの復興―水産研究に求められる視点―」の
開催について

企画広報委員会委員長 廣野育生

 標記勉強会を下記のとおり開催いたします。会員以外の方々もお誘い合わせの上,ご来聴くださいますようご案内申し上げます。

主 催 日本水産学会企画広報委員会
日 時 平成26年3月27日13:00〜16:30(予定)
場 所 北海道大学水産学部(北海道函館市港町3-1-1)
(平成26年度公益社団法人日本水産学会春季大会)
企画責任者 高見秀輝(水研セ東北水研),高橋祐一郎(農林水産政策研究所),山崎 誠(水研セ東北水研),廣野育生(海洋大)
企画趣旨
 平成26年3月には東日本大震災から3年が経過します。壊滅的な被害を被った東北太平洋沿岸の沿岸漁業や養殖業に対して行われてきた復旧・復興対策の成果や今後の地域再生に関する方向性については様々な議論が交わされています。日本水産学会企画広報委員会では,被災地の水産業に関する現状と問題点を現場に即した視点で捉え,特に社会科学的な見地による漁業再生に向けた論点を学会員の間で広く共有し,今後の調査研究など諸活動に活かしていただければと考え,以下の勉強会を企画しました。4名の演者それぞれの立場から現場の状況を伝えていただき,水産研究を進めて行く上での視点を深めたいと考えます。
講演者と演題
 ・宮田 勉(水研セ中央水研)「三陸沿岸水産業の大震災復興と振興に必要な研究と取組」
 ・勝川俊雄(三重大院生資)「被災漁村の創造的復興のとりくみ」
 ・後藤友明(岩手水技セ)「岩手県の沿岸漁業にみる東日本大震災からの復旧・復興の現状と課題」
 ・八木信行(東大院農)「東北水産業の復興における消費者視点の重要性」
問い合わせ先
 〒985-0001 宮城県塩竈市新浜町3-27-5(独)水産総合研究センター東北区水産研究所
 山崎 誠
 TEL (022)365-1191  FAX (022)385-1250
 e-mail yama850☆affrc.go.jp(☆を@に変えて送信してください)


海岸構造物(防潮堤)敷設(嵩上げ)に関連した情報提供

 海有り県には、「海岸保全基本計画」が策定されています。東日本大震災を受け、その計画変更が議論され、早いところでは変更された計画に基づいて、事業が進められようとしています。
 すでに、日本水産学会(水産環境保全委員会)は、日本生態学会、植生学会と共同で、防潮堤の建設や復興工事にあたっては、生態系や生物多様性にも配慮す ることと、そのために学会として様々な面で協力する旨の要望書を、平成24年10月26日付けで、岩手県、宮城県、福島県の各知事に提出してあります。
http://www.miyagi.kopas.co.jp/JSFS/COM/jsfs4.html#12
 この事業は、今後想定される大きな地震・津波に対応した防潮堤の嵩上げが中心ですが、嵩上げは敷設域の拡張=沿岸域の改変を伴います。沿岸域の海岸がど の様に変えられようとしているのか、震災復興に関連した情報提供=東日本大震災関連の防災事業:防潮堤敷設(嵩上げ)に関する情報提供を、「東日本大震災 に関するお知らせ」欄の「東日本大震災関連(支援情報)」に掲載しました。
 砂浜や岩礁など沿岸域の調査や研究に係わっておられる会員諸氏は、関係する海域がどの様になるか、是非一度ご覧ください。

▽▽海岸構造物(防潮堤)敷設(嵩上げ)に関連した情報提供▽▽
http://www.miyagi.kopas.co.jp/JSFS/SHINSAI/info_shinsai-kanren.html

企画広報委員会 担当


2010年 水産をめぐる5大ニュース募集

企画広報委員会

 本ホームページで公開しております学会の年表に掲載する2010年の水産関連記事を募集いたします。
(年表:http://www.miyagi.kopas.co.jp/JSFS/INTRO/intro_70.pdf
 国内外に関わらず水産関連のトピックの中から重要だと思われるもの(5つ以内)をメールにてお寄せ下さい。
 たくさんのご応募お待ちしております。



締 切:平成23年2月25日(金)
宛 先:日本水産学会事務局 Email:fishsci@d1.dion.ne.jp(@dの次は数字の1)


2009年 水産をめぐる5大ニュース募集

企画広報委員会

 日本水産学会では,ホームページで公開しております学会の年表にその年々の水産関連記事をあわせて掲載しております。
(年表:http://www.miyagi.kopas.co.jp/JSFS/INTRO/intro_70.pdf
 今年もこの年表に掲載する2009年の水産関連記事を募集いたします。国内外に関わらず水産関連のトピックの中から重要だと思われるもの(5つ以内)をメールにてお寄せ下さい。
 たくさんのご応募お待ちしております。



締 切:平成22年3月5日(金)
宛 先:日本水産学会事務局 Email:fishsci@d1.dion.ne.jp(@dの次は数字の1)


2008年 水産をめぐる5大ニュース募集

企画広報委員会

 日本水産学会では,ホームページで公開しております学会の年表にその年々の水産関連記事をあわせて掲載しております。
(年表:http://www.miyagi.kopas.co.jp/JSFS/INTRO/intro_70.pdf
 今年もこの年表に掲載する2008年の水産関連記事を募集いたします。国内外に係らず2008年に起こった水産関連のトピックの中から重要だと思われるもの(5つ以内)をメールにてお寄せください。
 たくさんのご応募お待ちしております。



締 切:平成21年3月6日(金)
宛 先:日本水産学会事務局 Email:fishsci@d1.dion.ne.jp(@dの次は数字の1)

応募は終了しました。ありがとうございました。

最終結果
 第1位燃油価格の高騰による漁業者の一斉休漁・政府が緊急対策を発表(2008年7月)
 第2位第5回世界水産学会議 横浜開催(2008年10月)
 第3位オワンクラゲの緑色蛍光タンパク発見で下村 脩氏がノーベル化学賞受賞(2008年10月)
 第4位ニホンウナギの親魚がマリアナ諸島西方の太平洋で捕獲される(2008年9月)
 第5位エチゼンクラゲが激減(2008年)

 ご協力いただきましてありがとうございました。ご意見ご感想をお待ちしております。


日本水産学会勉強会

「水産業のこれからを考えるI,II」


主催:日本水産学会企画広報委員会
(企画担当:山川 卓(東大院農),清野聡子(東大院総合文化),
永田光博(道水孵化場),良永知義(東大院農))

 昨年来,日本経済調査協議会の水産業改革高木委員会提言「魚食をまもる水産業の戦略的な抜本改革を急げ」や,内閣府規制改革会議の「規制改革推進のための第2次答申」「中間とりまとめ−年末答申に向けての問題提起−」などの公表が起点となり,水産業改革のための議論が業界関係者を中心に活発化しています。日本水産学会企画広報委員会では,このような動きに関する情報を学会員の間で広く共有して今後の活動の参考にするとともに,そこで展開されている議論の内容や論点を正確に把握することを目的として,以下の勉強会を企画しました。ふるってご参加くださいますよう,お願い申し上げます。

日時: 平成20年11月30日(日) 13:00〜 (16:00頃に終了予定)
場所: 東京大学農学部 農2号館(農正門を入って左側の建物)2階,化1講義室
東京都文京区弥生1-1-1(地下鉄南北線 東大前駅 下車 徒歩1分,千代田線 根津駅 下車 徒歩8分)
講演者(敬称略):
 ・小松正之(政策研究大学院大学)
 ・本間正義(東京大学大学院農学生命科学研究科)
 ・加瀬和俊(東京大学社会科学研究所)
各講演40分(質疑含む)+全体の討議 1時間程度

「水産業のこれからを考えるII−水産資源の管理と持続的利用−」
日時: 平成20年12月6日(土) 13:00〜 (16:00頃に終了予定)
場所: 東京大学農学部 農2号館(農正門を入って左側の建物)2階,化1講義室
東京都文京区弥生1-1-1(地下鉄南北線 東大前駅 下車 徒歩1分,千代田線 根津駅 下車 徒歩8分)
講演者(敬称略):
 ・勝川俊雄(三重大学生物資源学部)
 ・岩崎寿男(漁業経済学会会員)
 ・牧野光琢((独)水産総合研究センター中央水産研究所)
各講演40分(質疑含む)+全体の討議 1時間程度

入場無料です。会場の都合上,参加ご希望の方はe-mailまたはFAXにてお名前,ご所属,参加希望人数を事前にご連絡下さい。日本水産学会会員以外の方にもご参加いただけます。ご希望多数の場合は先着120名までに限らせて頂きますのであらかじめご了承ください。
連絡先:日本水産学会事務局 e-mail:fishsci@d1.dion.ne.jp(@dの後は数字の1です)
               FAX:03-3471-2054
(参考)ウェブ上で閲覧可能な関連資料
 勉強会に参加するに当たって、事前に以下の関連資料を御一読いただくと参考になると思います。
日経調高木委員会提言
「魚食をまもる水産業の戦略的な抜本改革を急げ」(2007年7月31日)
http://www.nikkeicho.or.jp/Chosa/new_report/takagifish070731_top.html
JF 全漁連 漁業制度問題研究会
「水産業改革高木委員会「提言」に対する考察について」(2007年7月)
http://www.zengyoren.or.jp/oshirase/pdf/kousatsu.pdf
内閣府規制改革会議
http://www8.cao.go.jp/kisei-kaikaku/publication/index.html#opinion4
「中間とりまとめ−年末答申に向けての問題提起−」(2008年7月2日)
http://www8.cao.go.jp/kisei-kaikaku/publication/2008/0702/item080702_06.pdf
http://www8.cao.go.jp/kisei-kaikaku/publication/2008/0702/item080702_014.pdf
TAC制度等の検討に係る有識者懇談会(水産庁)
http://www.jfa.maff.go.jp/suisin/index.html
「TAC制度の課題と改善方向(中間取りまとめ)」(2008年9月)
http://www.jfa.maff.go.jp/suisin/yuusiki/dai4kai/tyukan.pdf
(独)水産総合研究センター
「我が国における総合的な水産資源・漁業の管理のあり方(中間報告)」(2008 年7 月31 日)
http://www.fra.affrc.go.jp/pressrelease/pr20/200731-2/houkoku.pdf
http://www.fra.affrc.go.jp/pressrelease/pr20/200731-2/gaiyo.ppt


電子ジャーナル日本水産学会誌のアーカイブについて
日本水産学会誌が創刊号(1932年刊行)からご覧いただけます


 このたび日本水産学会誌の電子ジャーナルが,J-stage@rchiveで1932年刊行の創刊号から69号までアーカイブ化され,総説,論文,短報,特集などが無料でご覧いただけるようになりました。

 J-stageの日本水産学会誌のページ(http://www.jstage.jst.go.jp/browse/suisan/-char/ja/)にある『アーカイブ一覧』もしくはJournal@rchiveの「日本水産学会誌」のページ(http://www.journalarchive.jst.go.jp/japanese/jnltop_ja.php?cdjournal=suisan1932)よりご覧ください。

 なお,70巻以降については,これまでどおりJ-stage(http://www.jstage.jst.go.jp/browse/suisan/-char/ja/)よりご覧ください。


2007年 水産をめぐる5大ニュース募集

企画広報委員会

 日本水産学会では,ホームページで公開しております学会の年表にその年々の水産関連記事をあわせて掲載しております。
(年表: 
http://www.miyagi.kopas.co.jp/JSFS/INTRO/intro_70.pdf
 このたび,この年表に掲載する2007年の水産関連記事を皆様より募集したいと思います。2007年に起こった水産関連のトッピクのなかから重要だと思われるもの(5つ以内)をメールにてお寄せください。皆様からのご応募をお待ちしております。

締 切: 平成20年3月19日(水)
宛 先: 日本水産学会事務局 Email: fishsci@d1.dion.ne.jp

応募は終了しました。ありがとうございました。
最終結果
  第1位 海洋基本法成立(2007年4月)
  第2位 マルハ・ニチロの経営統合(2007年10月)
  第3位 水産業改革高木委員会による提言(2007年2月)
  第4位 魚介類の名称のガイドラインの発表(2007年7月)
  第5位 EUがウナギ稚魚の輸出と採捕を規制(2007年6月)

 ご協力いただきましてありがとうございました。ご意見ご感想をお待ちしております。


日本水産学会誌企画記事ならびにホームページに求められるもの

 日本水産学会企画広報委員会は、日本水産学会誌に掲載される企画記事の編集ならびに学会ホームページの運営を行っている。当委員会では、今後の活動の参考にするため、平成19年度日本水産学会春季大においてアンケートを行った。本稿では,アンケート結果をお知らせするとともに、私なりに分析した結果を今後の課題を含めて紹介する。
 アンケートは、用紙を大会会場受付で配布し、回答を書き込んだものを大会期間中に回収箱に入れていただいた。また、大会に参加されなかった会員などのため、ファックスによる回答も受け付けた。
 質問の前に、水産学会誌の企画記事(特集、座談会、水産研究のフロントから、話題、懇話会ニュース・支部のページ、新刊書紹介、会員の声)および水産学会ホームページについて簡単な説明を記した。その上で、会員種別、所属、職種をお聞きし、企画記事を読む頻度、ホームページへのアクセス頻度と子ども水産大学へのアクセスならびに認知状況について回答をお願いした。また、企画記事として取り上げることが望まれる内容、企画記事やホームページ、企画広報委員会への要望事項について、自由記述式でお答えいただいた。
 全体で180名の方から回答が得られた。内訳は、会員176名、非会員4名で、大学・大学院で教育に携わっておられる方(68名)、公的研究機関で研究開発に携わっておられる方(54名)ならびに学生(33名)で全回答者の9割弱を占めていた。したがって以下の取りまとめでは、回答者を、会員・非会員あるいは公的機関・民間などに分けず、教育研究機関に所属されている方、その他研究開発や行政機関などに所属されている方、学生の3グループとした(表1)。
 企画記事を読む頻度については、教育研究機関所属者、研究開発機関所属者では、毎号読むと時々読むの合計が約8割程度となった(図1)。アンケート実施前には、ほとんど読まれていないことを強く危惧していたが、幸いにして、多くの方に興味を持ってもらっているようである。しかし、学生ではこの割合が4割以下と低く、原因を明らかにするとともに、必要に応じて対策を講じる必要があると思っている。企画記事の種別で見ると、研究教育機関所属者に比較すると、研究開発機関所属者で、水産研究のフロントから、話題、懇話会ニュースや支部のページを読まれる頻度が高いという傾向が見て取れる。新刊書紹介については他の企画記事に比較して読まれる頻度が低い傾向があった。
 ホームページは、最近では大会参加申し込みに使われていることもあり、アクセスしたことはないという割合は極めて少なかった。しかし、1ヶ月に1回以上アクセスする方は2割程度とあまり多くなかった。子ども水産大学については、会員以外への情報発信として委員会がかなり力を入れて編集したものであるが、5割の方が存在を知らなかったという残念な結果であった。会員のみならず一般の方にも定期的に学会ホームページにアクセスしてもらえるよう、内容の充実を図る必要があると考えられた。なお、水産学会では、今後、会告などはホームページやEメールを利用して配信していくことになっている。
 自由記述の項目では、今後の企画記事の立案に役立つ具体的提案を多数いただいた。紙面が限られていることもあり、ここで紹介できないことをお詫びしたい。また、委員会への激励もいただいた。今後の活動の参考ならびに励みにしていきたいと考える。
 企画広報委員会では、企画記事やホームページの編集に当たって、水産関係大学に所属している学生はもちろんのこと、小学校から高校生を含んだ若い世代にどのように情報を発信し、水産に興味を持ってもらうかをつねづね議論してきたつもりである。しかし、アンケート結果からは、私たちの活動が実を結ぶまでにはより一層の努力、工夫が必要なことを痛感している。最近、子ども水産大学へのアクセスを増やすため、実態の調査を行うとともに、関連図書の紹介などを計画している。また、複数の学生から、先輩方がどのようにして研究生活を送り、研究成果を挙げてきたかというような記事を読みたいという希望があった。これを受けて“水産版プロジェクトX”といった記事を立ち上げることとし、手初めに名誉会員全員に寄稿をお願いした。さらに、ポスドク募集情報、就職情報なども掲載してはどうかという議論もなされている。
 企画広報委員会の最も重要な活動は、会員への有益な情報の提供にある。今後も、水産に関する最新の話題、各種プロジェクトの成果、行政機関の政策などを、特集や話題の記事として会員各位に継続して提供していきたいと考えている。委員会の窓口はいつでも開いているので、読んでみたい記事、知りたい内容など、遠慮なく御要望をお送りいただきたい。
 一般の方々に水産学会の活動を広く知っていただき、水産サポーターの数を増やしていくことも、委員会の重要な役割である。たとえば、我々が存在の基盤としている水産業従事者のなかに、水産学会の存在や活動内容を知っている方はどの程度いるであろうか。おそらくそう多くはないであろう。また、食の安全安心という観点からは、消費者への直接的な働きかけも重要性を増している。このよう不特定多数への情報発信にはホームページが最も有効である。一般の方にとっても有用な情報を集め、ホームページを通して発信していく工夫も必要であろう。  企画広報委員会の果たすべき役割は、ますます増大、多様化していくと思われる。今後とも皆様からの御支援をよろしく御願いしたい。

企画広報委員会 委員長 良永知義(東大院農)

図表(PDF)
表1.アンケート回答者の所属と職種
図1.回答者グループ別の企画記事を読む頻度
図2.企画記事の種別、回答者グループ別の記事を読む頻度
図3.ホームページのアクセス頻度
図4.子ども水産大学の認知度とアクセス実態


高校生による研究発表

平成19年度日本水産学会春季大会において,初めての試みとして高校生による研究発表を実施した。

この件に関連する記事(PDF)(日本水産学会誌掲載予定)


日本水産学会誌が電子ジャーナル化されました!

いつでも,どこでも,インターネット上で論文をご覧いただけます

企画広報委員会

日本水産学会誌(2004年刊行の第70巻以降について)の総説,論文,短報をはじめ,受賞者総説やシンポジウム記録などが,J-Stage(科学技術情報発信・流通総合システム)のWebサイト上 
http://www.jstage.jst.go.jp/browse/suisan/-char/ja/ で,無料で見ることができます。

この電子ジャーナルでは,目次や要旨,引用文献を和文と英文で,また本文をpdfファイルでご覧いただけます。なお,刊行後1年を経ていない号の本文pdfファイルをご覧いただくために,購読者番号とパスワードの入力による認証が求められます。会員の皆様は,すでに日水誌71巻4号とともに配布した案内文をご覧下さい。

購読者番号とパスワードが分からない会員の方は,学会事務局(電話:03-3471-2165,FAX:03-3471-2054,E-mail:fishsci@d1.dion.ne.jp)にまでお問い合わせ下さい.


国立情報学研究所 論文検索の新システム“CiNii”

企画広報委員会

 以前,日本水産学会誌がオンラインで閲覧できる電子図書サービスとしてご紹介しておりました国立情報学研究所のNACSIS-ELSが,新システムの論文情報ナビゲータ“CiNii”として生まれ変わりました。

 CiNiiにおいても,「日本水産学会誌」がオンラインで閲覧できます。発行から1年未満の会誌については,学会会員は無料,非会員は有料となり,それ以降の雑誌についてはどなたでも無料で閲覧できます。1年未満の会誌に掲載されている論文を閲覧される際には,CiNiiのホームページより利用申請(オンライン)をしてください。学会会員は利用申請する際,オプション設定のELS参加学協会会員申請の「選択」をクリックし,日本水産学会を必ず選択してください。

 ※旧サービス(NACSIS-ELS)をご利用いただいていた学会会員も改めて利用申請が必要です。

 詳しくはCiNiiのホームページ(http://ci.nii.ac.jp/)をご覧下さい


日本水産学会誌の記事
(特集,座談会,水産研究のフロントから,話題,新刊書紹介)
の企画案募集について

平成15年5月

企画広報委員会委員長 鈴木 譲

日本水産学会誌では,会員の皆様に情報を提供するため,下記のような様々な企画記事を掲載しております。そこで、これらの記事で取り上げるべき企画案について,広く会員の皆様から募集したいと思います。企画案の表題や内容など,簡単で結構ですので学会事務局にまでご連絡ください。この募集は随時受付けます。また可能であれば、紹介記事の執筆者についても、自薦他薦を問わずにご推薦願います。応募いただきました企画案につきましては、企画広報委員会で採用を検討させていただきます。なお,これらのジャンルにこだわらない,新たな企画に関する提案も大歓迎です。

「特 集」
 水産学に関連する話題の内、特に重要だと考えられる課題につき複数の著者により集中的に解説しています。これまでに「水産基本法」、「機能性食素材の開発動向」、「サワラ資源回復計画」等の企画を掲載してきました。

「座談会」
 特定の話題に関する座談会を通じて、研究者個人のビジョンが明確に見える形での情報提供を行い、水産学に関する諸問題について会員間の議論を喚起する契機にしたいと考えて企画しています。これまでに「21世紀における水圏食糧資源の利用」の座談会記録を日水誌69巻1号(2003)に掲載しました。

「水産研究のフロントから」
 従来から各研究機関の紹介や水産学に関連する学会や研究集会への「参加記」等を取り上げてきました。今後はさらに「研究のフロント」に肉薄するために、会員による留学先の報告や研究自体の紹介についても紹介していきたいと考えています。若手研究者からの投稿大歓迎です。

「話 題」
 最近のトピックスや,水産学上の重要な課題などを平易に解説します。会員の皆様からの提案も受けながら幅広く取り上げていきたいと思います。「学会大会の注目発表・運営裏話」、「Fisheries Scienceの原著論文について」、「国際マグロ裁判」など、多岐の分野に渡るホットな話題をお届けします。

「新刊書紹介」
 和書・洋書を問わず、水産および周辺分野に関する新刊書をその分野のスペシャリストに紹介してもらいます。水産学、生物学、海洋学から、人文社会、さらには雑学まで幅広く良書を取り上げます。なお,新刊書紹介記事の執筆者には、紹介していただく書籍を寄贈いたします。

問い合わせ、連絡先 〒108-8477
東京都港区港南4-5-7 東京海洋大学内
社団法人日本水産学会 事務局
fishsci@d1.dion.ne.jp
Tel: (03)3471-2165 Fax: (03)6471-2054


企画広報委員会の発足について



平成15年3月

この4月から水産学会の新しい委員会として企画広報委員会が発足しました。従来編集委員会の中の小委員会で担当していた和文誌の企画記事と,ボランティアベースで開設したWebサイトを核にして,水産学会としての新しい企画や広報活動を統括して扱うことにより,従来とかくおろそかになりがちだった会員へのサービスや,学会内外への広報活動を強化していこうというのが本委員会の役割です。

水産学会誌が英文のFisheries Scienceと和文の水産学会誌に分割されたのは1994年のことです。その目的は学術情報の国際化に積極的に寄与するという面と和文誌の一般記事による会員サービスの向上でした。 Fisheries Scienceの方は,海外の出版社からの発行や会員外からの投稿を受け付け等により,水産学全般を扱う本格的な国際誌として順調に発展してきています。しかし和文誌による会員サービス向上の方は充分ではなかったことを残念ながら率直に認めなければなりません。

本委員会の誕生の背景にはもう一つ,3年間の試行ではありますが大会を年1回開催にする問題があります。大会は学会誌発行と並ぶ学会の重大行事です。年1回開催が学会の活力低下を目的とするものでないことはいうまでもありません。むしろ学会のアクティビティーを大会以外のさまざまな場に広げていきたいという意図をもったものといえます。その一つは支部活動の強化であり,もう一つが上にも述べた和文誌企画記事の一層の充実です。そして広報活動を強化して学会のさまざまな活動を支えていく必要があります。

現在検討している和文誌の充実策は次のようなものです。まず報文については従来どおり編集委員会が編集を担当しますが,掲載編数は他の記事のバランスを考えながら企画広報委員会が決定することになります。受賞者紹介,受賞者総説,シンポジウム記録,懇話会記録,新刊書紹介につきましては,従来通りのスタイルで続ける予定ですが,より魅力的な記事になるよう十分な注意をはらっていきたいと思います。従来からあった「水産研究のフロントから」は,これまで要覧的だったとの反省に立って,留学先の報告や研究自体の紹介など,フロント部分に肉薄する記事にしたいと思います。しばらく休載していた「話題」につきましては,最近のトピックスや,水産学上の重要な仮題などを平易に解説して欲しいとの意見が多く寄せられていますが,会員の皆様からの提案も受けながら幅広く取り上げていきたいと思います。今ひとつ方向性が定まらなかった「支部のページ」につきましても,地域固有の課題や情報の発信という面も含めて,支部活動の強化と合わせて充実させていきたいと考えています。

和文誌では新規の企画も検討しています。とりあえず「会員からの声」欄を設けたいと思います。会員の皆様のさまざまな意見を学会に対する不平不満も含めて掲載していくことで,和文誌が会員一人一人のものであることを実感していただけるようになれば幸いです。その他にも皆様からのご意見をうかがいながら新しい企画を考えていきたいと思います。

広報活動については,学会活動の情報を会員にすばやく提供していくために,学会Webサイトをリニューアルする予定です。そこでは,ホームページに速報性を要する記事を掲載するとともに,「各種委員会からのお知らせ」と「支部のページ」を設けて,これらの活動を支援していきたいと思います。また,Web上の「学会誌のページ」では,Fisheries Science誌の本文を掲載するBlackwell Science社のWebサイト上へのリンクを充実させる計画です。さらに会員の皆様から水産学会Webサイトへの意見をもとに,和文誌本文のWebサイトでの閲覧を含めて,会員へのサービスに必要な記事を検討していきたいと思います。

日本の水産業はさまざまな面で危機にさらされています。とかく学問の世界に閉じこもっていた感のある水産学会ですが,その社会的責任はますます大きくなっています。学会としては和文誌,Webサイト等,さまざまな形でその責任を果たしていく必要があります。そのための企画広報委員会ですが,目的達成のためには会員の皆様の協力が不可欠です。皆様からの積極的なご意見をお待ちしております。